学会概要

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基本的な美容外科手術についてご紹介いたします。美容外科手術に興味のある方、ご検討されている方はぜひご参照ください。

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学会活動内容

会員所属クリニック（会員名簿）

最新学会情報

第107回日本美容外科学会
六本木インターコンチネンタルホテル
2019年4月17日(水)〜18日(木)
（予定）

2018/9/21
【お知らせ】 一般社団法人 国際抗老化再生医療学会の「痛みとウェルエイジング」セミナーが10月21日（日）に東京国際フォーラムで開催されます。
詳しくはリンク先をご覧下さい。
2018/8/31
【重要】 厚生労働省 医政局研究開発振興課より事務連絡『造血幹細胞移植法上の「造血幹細胞移植」の解釈の明確化に係る通知について』
詳しくはリンク先をご覧下さい。
2018/8/10
【重要】 厚生労働省より「医業若しくは歯科医業又は病院若しくは診療所に関する広告等に関する指針（医療広告ガイドライン）に関するＱ＆Ａについて」が8月10日より各都道府県、保健所設置市、特別区衛生主管部（局）あてに送付されました。
厚生労働省当会宛通知
厚生労働省医療広告ガイドラインに関するＱ＆Ａ
2018/8/1
【お知らせ】 当会としての「インフォームドコンセント・ガイドライン」についての意見を公開致しました。
詳しくはリンク先をご覧下さい。
2018/6/18
【お知らせ】 今年７月に期限が来る専門医の会員は早急にお手続きを行ってください。
更新申請書類はリンク先からダウンロードして下さい。
2018/5/25
【重要】 厚生労働省より「医業若しくは歯科医業又は病院若しくは診療所に関する広告等に関する指針（医療広告ガイドライン）について」が見直され本年6月1日より施行されます。
厚生労働省当会宛通知
厚生労働省通知（自治体）
厚生労働省発表資料・別紙１
厚生労働省発表資料・別紙２
厚生労働省発表資料・別紙３
2018/05/24
【重要】 国民生活センターより「美容医療サービスに関する医療法改正の消費者への周知について（情報提供）」
依頼文（詳しくはリンク先を御覧下さい。）
参考資料「医療法改正！美容医療クリニックのウェブサイトにも広告規制が！」（詳しくはリンク先を御覧下さい。）
2018/5/9
【重要】 厚生労働省より「医業若しくは歯科医業又は病院若しくは診療所に関する広告等に関する指針（医療広告ガイドライン）について」が見直され本年6月1日より施行されます。 厚生労働省発表資料（詳しくはリンク先を御覧下さい。）

5月16日〜17日に品川プリンスホテルで開催致します第106回日本美容外科学会ではこの案件の厚生労働省より医政局医療政策企画官を招き特別講演をお願いしました。担当官より直接話を聞ける稀有な機会ですので是非ご来場ください。当日参加も受付します。（詳しくはリンク先を御覧下さい。）
2018/4/1
【お知らせ】 判りにくいとご指摘のありました専門医制度規則と定款の専門医条項が修正されました。
2018/3/15
【お知らせ】 今年専門医を更新される方は平成30年3月31日まで必着で申請書類を事務局までお送りください。
更新申請書類はリンク先からダウンロードして下さい。
2018/3/2
【広告】 特商法の汎用「概要書」「契約書」が市販されました。
興味のある会員はリンク先をご覧ください。
2018/2/22
【お知らせ】 平成30年度 専門医試験は5月17日（木）に第106回日本美容外科学会会場（品川プリンスホテル）にて行います。
当会の年会費を5年以上完納している会員で、専門医受験される医師は平成30年4月16日まで必着で申請書類を事務局までお送りください。
詳しい概要はリンク先の最下段の「4.専門医試験」をご参照ください。
受験書類はリンク先からダウンロードして下さい。
2017/12/05
【重要】 国民生活センターより「美容医療サービスに関する特商法改正の消費者への周知について（情報提供）」
詳しくはリンク先を御覧下さい。
2017/11/29
【重要】 消費者庁 取引対策課より「特定継続的役務提供への一定の美容医療契約の追加について」
依頼文（詳しくはリンク先を御覧下さい。）
参考資料１「美容医療契約の特定継続的役務提供への追加について」（詳しくはリンク先を御覧下さい。）
参考資料２「特定継続的役務提供（美容医療分野）Q&A（詳しくはリンク先を御覧下さい。）
2017/10/19
【重要】 正会員限定　　12月1日施行される特商法に適応する書面の参考ひな形の提供について。
すでにご案内の通り1ヶ月、5万円を超える美容医療治療を契約する場合は、特商法に基づく書面の交付が義務付けられます。
そこで、同法に沿った「概要書」「契約書」の参考ひな形を正会員（年会費未納の方を除く）に限定して提供できます。
ご希望の方は、事務局 田口宛てにメール jsas@mac.com で会員氏名、所属を明記してご請求ください。
また、個別のご質問や書面の作成などのご用命は、有償とはなりますが、当学会顧問 弁護士法人品川CS法律事務所 Tel.: 03-3450-3546 に直接ご連絡下さい。　
2017/10/12
【重要】 経済産業省 商務情報政策局 商取引監督課より「割賦販売法施行令の一部を改正する政令等案の概要」の資料提供がありました。
以下の施術の割賦（分割払い）を行っている会員は、本年12月1日より同法も特商法に合わせて施行されますので御一読ください。
1.　脱毛：光の照射または針を通じて電気を流すことによる方法
2.　にきび、しみ、そばかす、ほくろ、入れ墨その他の皮膚に付着しているものの除去または皮膚の活性化：光もしくは音波の照射、薬剤の使用または機器を用いた刺激による方法
3.　皮膚のしわまたはたるみの症状の軽減：薬剤の使用または糸の挿入による方法
4.　脂肪の減少：光もしくは音波の照射、薬剤の使用または機器を用いた刺激による方法
5.　歯牙の漂白：歯牙の漂白剤の塗布による方法
詳しくはリンク先を御覧下さい。
2017/9/28
【重要】 消費者庁 取引対策課より「美容医療契約の特定継続的役務提供への追加について」の資料提供がありました。
詳しくはリンク先を御覧下さい。
2017/9/24
【重要】 12月1日より、美容医療契約が特定継続的役務提供に指定され、特商法の規制（クーリングオフ含む）を受けることになります
詳しくはリンク先を御覧下さい。
特定商取引に関する法律はリンク先を御覧下さい。
2017/9/8
【重要】 臍帯血を用いた医療に関して、厚生労働省より「再生医療等の安全性の確保等にかんする法律に基づく手続きの周知徹底について」の通知がありました。
詳しくはリンク先を御覧下さい。
2017/8/24
【重要】 厚生労働省より「医業等に係るウェブサイトの監視体制強化事業の開始について」の開始について（通知）。
詳しくはリンク先を御覧下さい。
2017/6/14
【重要】 厚生労働省より「医療法等の一部を改正する法律」の公布について（通知）。
詳しくはリンク先を御覧下さい。
2017/5/11
【重要】 厚生労働省より「なくならない脱毛施術による危害」についての注意です。
詳しくはリンク先（国民生活センター資料）を御覧下さい。
2017/3/17
【重要】 ポリアクリルアミド・フィラー使用についての注意。リンク先を御覧下さい。
2017/2/16
【重要】 厚生労働省医薬・生活衛生局から『個人輸入した美容医療機器の使用について（注意喚起）』「報道発表資料」を御覧下さい。
2017/1/10
【重要】 厚生労働省医薬・生活衛生局から『医療機器「ロングパルスアレキサンドライトレーザ　Gentle Lase Pro」の適正使用について／「事務連絡」を御覧下さい。
2016/9/20
【重要】 厚生労働省医政局から「60歳以上の女性の美容医療トラブルが高額化！ーしわ取り注射で1,300万円もの請求が・・・ー」／「事務連絡」 「報道発表資料」を御覧下さい。
2016/5/20
【重要】 厚生労働省医政局からの通知「美容医療サービス等の自由診療におけるインフォームド・コンセントの取り扱い等に関する質疑応答集（Ｑ＆Ａ）の差し替えについて」／詳しくはリンク先PDFを御覧下さい。
2015/4/8
【重要】 「再生医療等の安全性の確保当に関する法律」に必要な特定細胞加工物製造届出・再生医療等提供計画提出の手続き
1.　ご自分で手続きする場合は厚生労働省のホームページ（https://saiseiiryo.mhlw.go.jp/application/facilities27）から手続きができます。
2.　当学会の正会員で、さらに日本先進医療医師会の会員は、日本先進医療医師会の者に書類作成補助を依頼することもできますので、依頼する場合は、電話：03-6433-0845（平日：10時〜16時）またはe-mail: info1@jamamed.or.jp に直接お申し込みください。
※　実費（3種5万円〜、2種12万円〜）の費用が掛かります。
※　再生医療等委員会の審査料や登録免許税などは各自でお支払いいただきます。
　　（委員会審査料相場は3種7万円,2種50万円）の費用が掛かります。
※　何度か書類の遣り取りが必要になりますので、早めにお申し込みください。
2014/11/13
厚生労働省医政局研究開発振興課より「再生医療等の安全性の確保等に関する法律に関する通知について」周知依頼がございました。
日本美容外科学会宛て通知について
再生医療等の安全性の確保に関する法律の施行等について
「再生医療等の安全性の確保等に関する法律」、「再生医療等の安全性の確保等に関する法律施行令」及び「再生医療等の安全性の確保等に関する法律施行規則の取扱いについて」